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2012年2月28日
就職できるパイロット免許の取り方
就職できるパイロット免許の取り方 今週、36才の卒業生が消防パイロットへの就職が決まりました。彼は飛行時間も200時間以下、パイロットでの就業経験は無し、転職組というごく一般的な方で、現状の社会状況に鑑みると決して就職が容易とは言い切れない状況でした。しかし、彼は見事に就職を勝ち得ました。それにはどのような秘訣が有ったのでしょうか。 世の中の噂や常識というものは、2〜3年前の業績・実績に基づいたものが多いのです。例えば大学生の就職希望先一位の企業とか人気職業などです。つまり現状と常にかけ離れているのが、噂の本質なのです。 これと同じようにパイロットの就職は、経験者で無いと出来ないなど流布されています。しかし現在の状況を見るとパイロットを求人している団体が経験者を易々と見つけられるようなことは有りません。自衛隊員それもパイロットは収入が高く、55才で退職になるまでは辞めなくなりました。パイロットを求人している団体は、内心は経験者(それも型式限定を持っている人)をヘッドハンティングできれば良いと思っています。ですが年齢が適切なそのような人が応募して来ることは皆無になりました。それが今日現在の現状です。 そのため「入社(署)後直ぐに機種拡大(限定変更)の試験に合格できる人」であれば経験が無くても良いというのが条件となっています。 この条件を36才の卒業生は満たしていたのです。 「事業用操縦士を何処で取得しても免許に色がついているわけでないので同じ。」 という考え方は就職を最終ターゲットとすれば全く間違っています。 今後、限定変更試験を合格し続け、実戦的な飛行を身につけていかなければならないのです。それはエアラインパイロットもヘリコプターパイロットも同じです。それには確実な教育機関で最初から経験豊富な教官から指導を受けなければなりません。それに教えた教官に採用時に照会するのは普通だと言うことも忘れてはなりません。 最近は岩波書店が確たる人の紹介状を入社試験をうける条件としましたが、一般会社以上にパイロットは個人の資質が求められる職種ということを忘れてはなりません。
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